ピンキリ速報 - レスバもまとめる5chブログ -

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    Samsung

    1: 田杉山脈 ★ 2020/01/07(火) 21:34:47.27 ID:CAP_USER
    サムスン電子が世界最大の家電見本市「CES2020」で「人造人間(Artificial Human)」プロジェクトを公開する。

    5日(現地時間)の関連業界によると、サムスン電子の子会社STARラボズは7日、米ラスベガスで開幕するCES2020で人造人間プロジェクト「NEON」を紹介する予定だ。

    NEONプロジェクトは天才科学者として知られるインド出身のプラナフ・ミストリー・サムスンリサーチアメリカ専務が主導している。サムスンリサーチアメリカはサムスン電子の米国研究開発(R&D)組織。

    ミストリー専務は4日、ツイッターを通じてNEONに活用されたソフトウェア「コアR3」を紹介した。コアREは映画、テレビ、インターネットなどで活用できる仮想キャラクターを創作、編集、操縦するソフトウェア。コアR3で制作したNEONのキャラクターを公開し、「キャラクターが自ら感情を表現して動き、対話などをする」と説明した。「我思う、ゆえに我あり」という意味のラテン語(Cogito,ergo sum)をツイッターに載せたりもした。NEONが人工知能(AI)アルゴリズムを適用した人造人間であることを示唆したという分析が出ている。
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    https://japanese.joins.com/JArticle/261250

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    【【朗報】サムスンさん、「人造人間」を公開してしまうwww】の続きを読む

    1: ムヒタ ★ 2020/01/08(水) 11:07:51.75 ID:CAP_USER
    【ソウル=細川幸太郎】韓国サムスン電子が8日発表した2019年10~12月期連結決算の速報値は、営業利益が7兆1000億ウォン(約6500億円)と前年同期比34.3%減った。前年が好調だった半導体メモリーの市況悪化に伴う反動減をスマートフォンなど他事業が補えなかった。売上高は前年同期比0.5%減の59兆ウォンだった。

    同時に発表した19年12月期の通期連結営業利益の速報値は、前の期比53.0%減の27兆7100億ウォンだった。18年12月期の過去最高益から営業利益は半減した。売上高は5.9%減の229兆5200億ウォンだった。純利益や事業部門別収益などの業績確報値は今月下旬に発表予定の確報値で公表する。

    韓国のアナリストの間では、19年10~12月期の営業利益について6兆5000億ウォン程度との見方が多かったため市場予想を10%程度上回る結果となった。

    前年同期比での減益要因で最も大きいのが半導体事業の低迷だ。半導体メモリーで世界シェア4割を持つサムスンの業績は市況の影響を受けやすい。米IT(情報技術)大手のデータセンター投資が活発でメモリー需要が逼迫した18年と比べて半導体事業が不振だった。さらに液晶パネルの深刻な価格下落に巻き込まれる形でディスプレー事業も営業利益を大きく減らしたもようだ。

    半導体と並ぶ二本柱のスマホ事業は旗艦モデル「ギャラクシーノート10」が好調で、次世代通信網「5G」の基地局受注も堅調だった。しかし利益の振れ幅の大きい半導体事業の落ち込みを補えなかったもようだ。
    2020/1/8 10:26
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO54153500Y0A100C2MM0000/


    【【悲報】サムスンさん、10~12月の営業益34%減!!! ←大丈夫なんか?】の続きを読む

    1: 田杉山脈 ★ 2019/12/31(火) 22:10:53.38 ID:CAP_USER
    Appleの最新モデルであるiPhone 11 Proは税別10万6800円から、Samsungの折りたたみ式スマートフォンであるGalaxy Foldにいたっては税別24万5520円からと非常に高価です。ハイエンドモデルのスマートフォンは10万円超えと非常に高価ですが、メディアでも多数取り上げられているため、あたかも大きな需要があるかのように感じるもの。しかし、実際のところは高価な端末を一般消費者は求めていないことが如実にわかる調査結果が公開されています。

    市場調査企業のNPDによると、アメリカでは一般消費者の「1台のスマートフォンを使用する期間」が年々長くなっているとのこと。いわゆる機種変更までの期間が年々遅くなっているということで、AppleやSamsungといったスマートフォンメーカーの端末は年々売れなくなっており、これはメーカーにとって大きな課題となっています。

    NPDによる最新の消費者意識調査によると、ますます多くのスマートフォンユーザーが「スマートフォンの機種代金に1000ドル(約11万円)以上費やしたくない」と回答するようになっており、スマートフォンの機種代金に1000ドル以上を支払ってもいいと回答したのは、調査対象のうちわずか10%未満だったそうです。つまりこれは、スマートフォンメーカーのフラグシップモデルとしてメディアの注目を集めるiPhone 11 ProやGalaxy S10といった端末は、消費者の選択肢から除外されつつあるという現状を示しています。

    大多数の消費者が1000ドル以上のハイエンドのスマートフォンを敬遠していますが、アンケート調査に参加した消費者が使用している端末の上位10機種のうち、39%が1000ドル以上のハイエンドスマートフォンだったそうです。なお、アメリカの人口の実に29%が上位10機種のスマートフォンを利用しているとのことなので、まだまだハイエンドスマートフォンユーザーは多数存在することがわかります。

    日本では2020年からの商用化が期待されている第5世代移動通信システム(5G)ですが、アメリカや韓国では既に商用サービスがスタートしており、2019年には30機種超の5G対応スマートフォンが登場しました。既にサービスがスタートしているアメリカでの5Gの認知度は73%となっています。ちょうど1年前に行われた同様の調査では認知度が44%であったことから、5Gはかなりの認知度アップに成功していることがわかります。

    加えて、消費者の5G対応スマートフォンへの購買意欲も高いそうで、消費者が望まない「1000ドル以上」という端末価格で販売されている場合でも、消費者は5G対応スマートフォンならば「仕方がない」と考えている模様。加えて、1000ドル以上という高価なスマートフォンへの機種変更を控えていると回答したユーザーの中には、「5G対応スマートフォンへの乗り換えに備えて」高価なスマートフォンへの機種変更を避けているという回答もありました。

    NPDによると、地域によってスマートフォンの機種代金に支払えるという上限額にはバラツキがあるそうで、ニューヨークやロサンゼルスといった都市部の消費者は、他の地域のユーザーよりも1000ドル超のハイエンドスマートフォンを求める割合が25%も高いことが明らかになっています。なお、この傾向は都市部の消費者の方が平均所得が多いからなのか、それ以外の要因によるものなのかは不明です。

    海外テクノロジーメディアのArs Technicaは、ニューヨークやロサンゼルスといった都市部の消費者がスマートフォンの機種代金により多くの費用をかけてもよいと回答した理由について、「高価なフラグシップ端末について報じるメディアの関係者や専門家の多くが都市部に住んでいるからかもしれない」と記しています。

    また、フラグシップモデル以外のスマートフォンについての報道が少ない理由について、「報道機関やインフルエンサーにとって、2、3年前の技術を使って開発された端末は単純に面白いものではない」と説明。

    先進国のスマートフォン市場は飽和気味にあるため、スマートフォンにとっての成長市場は発展途上国となるわけですが、発展途上国の消費者がスマートフォンに1000ドル以上を費やす可能性がさらに低くなることは明らか。

    これらの情報から、Ars Technicaは「AppleはiPhone 8を500ドル(約5万5000円)程度で提供していますが、豊かな主要都市以外の市場に対応するために、(フラッグシップモデルよりも)さらに価格を下げた端末を導入する余地がありそうです」と記しています。

    なお、市場調査会社のCounterpoint Researchが公開した2019年第3四半期(10~12月)のスマートフォン販売数シェアに関するデータでも、高価なハイエンドモデルの売上が落ち、手頃なミドルレンジモデルの躍進が明らかになっています。
    https://gigazine.net/news/20191230-smartphone-high-end-demand-drop/


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