ピンキリ速報 - レスバもまとめる5chブログ -

レスバトルもしっかりまとめて読みがいのある2ch(5ch)まとめブログです。

    スマホ

    1: 田杉山脈 ★ 2020/01/30(木) 23:22:56.80 ID:CAP_USER
    3キャリアがこの春スタートする予定の「5G」。未だ料金は発表されていませんが、NTTドコモの吉澤和弘社長がその料金イメージについて話しました。

    吉澤社長は1月30日の四半期決算会見にて5Gの料金について聞かれた際、「現行の4G LTEスマホ向けプランから大幅に高くなるということは考えられない。4G LTE向けプランより少し高くなるが、5Gだから大幅に高くなるということはない」と答えています。

    また、プランの内容については以前の決算会見の際と同様に「アンリミテッド(使い放題型)」が考えられると話しています。

    この吉澤社長の「少し高くなる」発言については、先行している海外キャリアの例を考えると分かりやすいでしょう。たとえば米国のVerizonは全米の数十都市で5Gサービスを展開していますが、5Gの料金は「5Gスマホで接続した場合、4G LTEプランにプラス10ドル」というものになっています。Verizonの4G LTE向けプランは月50GBで80ドルなどがあり、このプランで5Gを使うと90ドル(約9800円)となります。家族割引のようなサービスもあるため、利用形態によってはもう少し安価になります。

    もちろん、ドコモと米キャリアのVerizonでは置かれた環境が違いますが、5Gで無制限プランが前提となった場合には吉澤社長の発言どおり料金は「現行の4Gスマホプランに少し上乗せ」になりそうです。なお、5Gのスマホ代金は別に支払う必要がある点には注意が必要です。
    https://japanese.engadget.com/jp-2020-01-30-5g-4g.html
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    【【悲報】ドコモ吉澤社長「5Gスマホ料金は4Gより少し高くなる」 ← 酷すぎん?】の続きを読む

    1: 風吹けば名無し 2020/02/17(月) 06:18:14.60 ID:g1eeEWvv0
     海外YouTubeチャンネル「FRONT PAGE TECH」は、Pixelの次期フラッグシップスマホ「Pixel 5 XL」の3D CAD画像をリークしました。

     公開されたのは背面デザインのみ。デザインを見ると、背面には少なくとも三つのカメラを搭載していることがわかります。Pixel 4シリーズの背面カメラは標準+望遠のデュアルカメラとなっていたので、後継機には一つカメラが追加されるようです。

    no title


    https://smhn.info/202002-pixel-5-xl-rumors
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    【【朗報】Pixel 5 XLさんの三眼カメラ配置をご確認くださいwww】の続きを読む

    1: 田杉山脈 ★ 2020/01/27(月) 22:57:10.07 ID:CAP_USER
    日本マクドナルドは、明日(1月28日)よりモバイルオーダーを全国導入。店舗外からスマホアプリを使って商品を注文・決済できるようになります。なお、専用アプリの提供はすでに始まっており、本日(1月27日)時点でも利用できます。

    「モバイルオーダー」は、専用のスマホアプリ(iOS / Android)を通じて、商品の注文から支払いまでを行えるサービスです。店舗に到着したら商品を受取るだけでOK。レジに並ぶ必要がないため、来店客の待ち時間を減らせます。店舗側としてもレジ要員を削減できるため、人手不足の解消にも効果があります。

    米国など海外のマクドナルドでは「モバイルオーダー」を数年前から導入済み。日本でも2019年4月より一部地域で試験導入していましたが、ようやくの全国展開となりました。なお、日本ではスターバックスなども「モバイルオーダー」を本格導入しています。
    https://japanese.engadget.com/jp-2020-01-27-mobile.html


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    【【朗報】マクドナルドさん「"スマホ注文"を全国導入します!」←めちゃ便利になるんじゃないか?】の続きを読む

    1: ムヒタ ★ 2019/12/05(木) 07:56:44.31 ID:CAP_USER
     12月3日に公表された2018年の国際学習到達度調査(PISA)。学力テストとともに行われたアンケート調査では、日本の高校1年生の約8割が、授業でパソコンやタブレットなどのデジタル機器を「利用しない」と回答し、この設問に答えた経済協力開発機構(OECD)加盟の31カ国中、利用率が最も低かったことが分かった。ただ、ゲームやネット上のチャットを利用する割合は最も高かった。

     アンケートを分析した結果、教室で行われる1週間の授業でデジタル機器を「利用しない」と回答した割合は、国語83.0%(OECD平均48.2%)、数学89.0%(同54.4%)、理科75.9%(同43.9%)で、いずれも際立って高かった。

     学校外でも勉強目的での利用は低調で、毎日あるいはほぼ毎日「コンピューターを使って宿題をする」割合は3.0%(同22.2%)、「学校の勉強のためにインターネット上のサイトを見る」も6.0%(同23.0%)にとどまり、いずれも最下位だった。

     一方、毎日あるいはほぼ毎日「ネット上でチャットをする」は87.4%(同67.3%)、「一人用ゲームで遊ぶ(同)」は47.7%(同26.7%)と、遊びなどではどの国より盛んに使われていた。

     国立情報学研究所の新井紀子教授は、チャットは短文でのやり取りが多く、読解力の向上にはつながらないと指摘した上で、「学校でもパソコンでリポートを作成させるなど生産的な使い方をさせるべきだ」と求める。

     学校での利用機会が少ない現状について、文部科学省の担当者は「しっかり改善をしていかないといけない」と強調。国は今後、1人1台の学習用コンピューター配備や学校内での通信ネットワーク整備を推進する方針だ。
    2019年12月05日 07時00分
    https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1912/05/news037.html

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    【【悲報】日本の高校生、デジタル機器を「勉強には使わない。ゲームに使う」 → 活用しろよ……。】の続きを読む

    1: 田杉山脈 ★ 2019/11/30(土) 20:16:28.77 ID:CAP_USER
    中国通信大手ファーウェイは米国政府による事実上の禁輸措置により、米国発のソフトウェアを利用することに大きな制限を受けています。そうした逆境のなか、米商務省がマイクロソフトに対して「大衆市場向けソフトウェア」(Windows 10など)のファーウェイへの輸出を認めるライセンスを発行したことが朗報となっていました。

    そしてファーウェイの売上においてPC市場以上に大きなウェイトを占めるのが、Android OSを搭載するスマートフォン市場です。Googleサービスを搭載できないことが中国以外の市場でネックとなっていますが、ファーウェイの創設者兼CEOである任正非氏が、まだGoogleとの取引を許可されていないことを明らかにしました。
    任氏は米CNN Businessのインタビューで、Googleは(米商務省から)ライセンスを拒否されていないものの、まだ取得もしていないと語りました。Googleはこの件についてコメントしていません。

    さらに任氏は、ファーウェイがGoogleなしでも世界一のスマートフォンブランドになり得るかどうかと質問されると「それは問題になるとは思わない」と回答。もともとGoogleサービス非対応の中国市場で圧倒的なシェアを占めている上に、米政府の制裁のもとでも2019年の世界出荷台数が2億台を超えたと発表しており、それを背景とした強気の発言でしょう。

    その一方で、可能であればGoogleとの連携を希望していると強調しつつ「大規模な」代替計画に取り組んでいるとのこと。これは独自OSの「Harmony OS」やアプリストアを指していると思われます。

    また任氏は、米国のサプライヤーと連携ができなければ「代替手段に頼らなければなりません。代替手段が成熟したら、以前のバージョンに切り替える可能性は低くなると思います」と発言。「米国政府が米国企業にとって何が最善かを検討できるよう祈っています」と述べています。

    つまりファーウェイに売上の大きな部分を頼っていた米国企業が、これ以上制裁が長引けば他国の企業に取って代わられ、大きな取引先を失うことになると揺さぶりをかけているようにも受け取れます。

    ロイター報道でも、20日時点で米商務省が約300件ものファーウェイへのライセンス要求を受け取っていると伝えられていました。ファーウェイは米国政府に正面から働きかけるのではなく、米国企業が自らホワイトハウスにロビー活動をすることを待っているのかもしれません。
    https://japanese.engadget.com/2019/11/29/ceo-googl/

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    【【フラグ?】ファーウェイCEO「Googleなしでもスマホ世界一になれる」】の続きを読む

    1: みつを ★ 2019/11/30(土) 06:31:18.93 ID:eqwCgGiN9
    https://www.tv-tokyo.co.jp/mv/wbs/smp/newsl/post_191460/
    (リンク先に動画あり)

    スマホ疲れ!? PC販売 復活のワケ

    2019/11/30


    「52.7%増加」、これは、今年4月から10月までの国内のパソコン出荷台数の伸びを示す数字です。スマートフォンに押され、減少傾向にあったパソコンが、なぜ今、売れているのか?その現場を取材しました。

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    【【朗報】スマホ疲れでPC需要復活のワケ → 実際は……】の続きを読む

    1: 田杉山脈 ★ 2019/12/31(火) 22:10:53.38 ID:CAP_USER
    Appleの最新モデルであるiPhone 11 Proは税別10万6800円から、Samsungの折りたたみ式スマートフォンであるGalaxy Foldにいたっては税別24万5520円からと非常に高価です。ハイエンドモデルのスマートフォンは10万円超えと非常に高価ですが、メディアでも多数取り上げられているため、あたかも大きな需要があるかのように感じるもの。しかし、実際のところは高価な端末を一般消費者は求めていないことが如実にわかる調査結果が公開されています。

    市場調査企業のNPDによると、アメリカでは一般消費者の「1台のスマートフォンを使用する期間」が年々長くなっているとのこと。いわゆる機種変更までの期間が年々遅くなっているということで、AppleやSamsungといったスマートフォンメーカーの端末は年々売れなくなっており、これはメーカーにとって大きな課題となっています。

    NPDによる最新の消費者意識調査によると、ますます多くのスマートフォンユーザーが「スマートフォンの機種代金に1000ドル(約11万円)以上費やしたくない」と回答するようになっており、スマートフォンの機種代金に1000ドル以上を支払ってもいいと回答したのは、調査対象のうちわずか10%未満だったそうです。つまりこれは、スマートフォンメーカーのフラグシップモデルとしてメディアの注目を集めるiPhone 11 ProやGalaxy S10といった端末は、消費者の選択肢から除外されつつあるという現状を示しています。

    大多数の消費者が1000ドル以上のハイエンドのスマートフォンを敬遠していますが、アンケート調査に参加した消費者が使用している端末の上位10機種のうち、39%が1000ドル以上のハイエンドスマートフォンだったそうです。なお、アメリカの人口の実に29%が上位10機種のスマートフォンを利用しているとのことなので、まだまだハイエンドスマートフォンユーザーは多数存在することがわかります。

    日本では2020年からの商用化が期待されている第5世代移動通信システム(5G)ですが、アメリカや韓国では既に商用サービスがスタートしており、2019年には30機種超の5G対応スマートフォンが登場しました。既にサービスがスタートしているアメリカでの5Gの認知度は73%となっています。ちょうど1年前に行われた同様の調査では認知度が44%であったことから、5Gはかなりの認知度アップに成功していることがわかります。

    加えて、消費者の5G対応スマートフォンへの購買意欲も高いそうで、消費者が望まない「1000ドル以上」という端末価格で販売されている場合でも、消費者は5G対応スマートフォンならば「仕方がない」と考えている模様。加えて、1000ドル以上という高価なスマートフォンへの機種変更を控えていると回答したユーザーの中には、「5G対応スマートフォンへの乗り換えに備えて」高価なスマートフォンへの機種変更を避けているという回答もありました。

    NPDによると、地域によってスマートフォンの機種代金に支払えるという上限額にはバラツキがあるそうで、ニューヨークやロサンゼルスといった都市部の消費者は、他の地域のユーザーよりも1000ドル超のハイエンドスマートフォンを求める割合が25%も高いことが明らかになっています。なお、この傾向は都市部の消費者の方が平均所得が多いからなのか、それ以外の要因によるものなのかは不明です。

    海外テクノロジーメディアのArs Technicaは、ニューヨークやロサンゼルスといった都市部の消費者がスマートフォンの機種代金により多くの費用をかけてもよいと回答した理由について、「高価なフラグシップ端末について報じるメディアの関係者や専門家の多くが都市部に住んでいるからかもしれない」と記しています。

    また、フラグシップモデル以外のスマートフォンについての報道が少ない理由について、「報道機関やインフルエンサーにとって、2、3年前の技術を使って開発された端末は単純に面白いものではない」と説明。

    先進国のスマートフォン市場は飽和気味にあるため、スマートフォンにとっての成長市場は発展途上国となるわけですが、発展途上国の消費者がスマートフォンに1000ドル以上を費やす可能性がさらに低くなることは明らか。

    これらの情報から、Ars Technicaは「AppleはiPhone 8を500ドル(約5万5000円)程度で提供していますが、豊かな主要都市以外の市場に対応するために、(フラッグシップモデルよりも)さらに価格を下げた端末を導入する余地がありそうです」と記しています。

    なお、市場調査会社のCounterpoint Researchが公開した2019年第3四半期(10~12月)のスマートフォン販売数シェアに関するデータでも、高価なハイエンドモデルの売上が落ち、手頃なミドルレンジモデルの躍進が明らかになっています。
    https://gigazine.net/news/20191230-smartphone-high-end-demand-drop/


    【【悲報】スマホに10万円以上を費やす消費者が10%未満にまで低下してしまう……。】の続きを読む

    1: ムヒタ ★ 2019/12/26(木) 06:07:59.77 ID:CAP_USER
    ロシアが米アップルへの管理を強めている。プーチン大統領はロシア製アプリを搭載していないスマートフォンなどの販売を禁じる法律に署名した。アップルに対する公正取引委員会の調査も進行中だ。デジタル産業の保護を名目にインターネット統制を強める狙いとみられ、アップルの市場拡大に逆風となりかねない。

    法律はロシアで販売するスマホやパソコンなどに同国製ソフトウエアの事前インストールを義務付ける。2日に成立した…
    2019/12/26 2:00
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO53790920V21C19A2XR1000/


    【【悲報】ロシアさん、スマホに国産アプリを義務化してしまいアップルさん泣いてしまう。】の続きを読む

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