終国速報 ~ もう終わりだよこの国 ~

「日本のダメ」「他国のダメ」なところを紹介する5chまとめブログです。基本的になんJ / VIPのスレッドから記事を作っています。最近コメントが増えてきました。ありがとうございます。(あまりに酷いコメントは非表示にしております)

    中国

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    1: 終国速報がまとめています。 2023/01/27(金) 08:28:37.94 ID:hByAyuNE9
    マネーポスト 1/27(金) 7:15

    日本の市販薬は中国人観光客に大人気(ウェイボーより)
     ゼロコロナ政策の撤廃で中国からの訪日客が日本で直接市販薬を買うことができるようにもなった今、日本国内の薬局で在庫切れが続出しているという。中国人にとって、医療先進国・日本の薬局は宝の山だ。

     春節休暇(1月21~29日)には中国人の来日が本格化するが、、日本の市販薬のなかでも中国人に特に人気が高い商品があることは知っておきたい。流通アナリストの渡辺広明氏が指摘する。

    「中国のウェブサイトなどではコロナ前から日本の一部の市販薬が称賛され、“神薬”として紹介されます。それがSNSで拡散されて中国や台湾で有名になり、訪日客がこぞって買い求めるようになりました」

     2014年には中国のウェブサイト『捜孤(SOHU)』で「日本に行ったら買わねばならない12の神薬」が紹介されて現地で大きな話題を呼んだ。

     今も人気を誇る12の市販薬のうち、コロナで注目されるのが解熱鎮痛薬の『イブクイック頭痛薬』、冷却剤の『熱さまシート』だ。

    「イブクイックは神薬に選ばれたことから認知度が高まり、自宅療養中の発熱や痛みを解消する薬として大変な人気を誇ります。日本に行ったら絶対に手に入れたい薬です。熱さまシートははがれにくくヒンヤリして気持ちいい。急な発熱に備えて常備しておきたい」(広州市在住の中国人男性)

     意外な人気を誇るのが『龍角散ののどすっきり飴』。都内在住の在日中国人男性が語る。

    「中国ではコロナになると『ガラスを飲みこんだように喉が痛い』と表現する人が多い。そうした人が熱心に欲しがるのが龍角散で、私も母国の知人にせがまれて2パックを送りました」

    《龍角散》 龍角散ののどすっきり飴 100g
    《龍角散》 龍角散ののどすっきり飴 100g


     ほかにも目薬の『サンテボーティエ』や口内炎・舌炎治療薬の『口内炎パッチ大正A』、液体絆創膏の『サカムケア』、鎮痛消炎剤の『サロンパス』や『アンメルツヨコヨコ』などがリストに並ぶ。
    【第2類医薬品】サンテボーティエ 12ml【セルフメディケーション税制対象】
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    【第3類医薬品】大正製薬 口内炎パッチ大正A (20パッチ) 口内炎・舌炎治療薬 【送料無料】 【smtb-s】
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    【第3類医薬品】小林製薬 サカムケア 10g
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    【第3類医薬品】サロンパス 120枚 【セルフメディケーション税制対象】
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    【第3類医薬品】【送料無料!お得な10個セット!】NEWアンメルツヨコヨコ無臭性 80ml 液剤
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    「いずれの薬も塗りやすさや貼りやすさなどの使い勝手の良さが中国製と段違い。日本ならではの細かな技術を感じます。特にサロンパスやアンメルツヨコヨコは肩こりやひざ痛を抱える高齢者が欲しがります」(同前)

    神薬以外にも「子供用かぜ薬を何としても手に入れたい」
     これらの神薬以外で高い人気を誇るのは風邪薬の『パブロンゴールドA』だ。前出の長澤氏が語る。

    【指定第2類医薬品】【セット】パブロンゴールドA 微粒 44包×10個(セルフメディケーション税制対象)【大正製薬株式会社】【宅配便送料無料】 (6040264-set3)
    【指定第2類医薬品】【セット】パブロンゴールドA 微粒 44包×10個(セルフメディケーション税制対象)【大正製薬株式会社】【宅配便送料無料】 (6040264-set3)

    「この薬は解熱鎮静成分のアセトアミノフェンが配合されており、厚労省はアセトアミノフェン製剤をコロナ治療薬として推奨しています。中国人もそれを知っているから人気があるのでしょう。日本のドラッグストアで購入したら700円ほどですが、中国の転売業者は3000~5000円ほどで転売しているそうです。

     アセトアミノフェン製剤では解熱鎮痛薬の『タイレノール』も人気で品薄になり、薬局で入手しにくい状況だと聞きます」

    【第2類医薬品】タイレノール 20錠 ×2個 ※セルフメディケーション税制対象品 (002699)
    【第2類医薬品】タイレノール 20錠 ×2個 ※セルフメディケーション税制対象品 (002699)

     中国からはこんな声も聞こえてくる。

    「目下、母親たちが求めているのは子供用の風邪薬です。入手困難な状況が続き、“緊急時には大人用の薬の量を調整して飲んでもいい”とのネット情報が出回っているのですが、やはり心配。品質が良い日本の子供用風邪薬を何としても手に入れたい」(北京市在住の中国人女性)

    ※続きはリンク先で

    【【コロナ禍】中国人「私たちが日本で買い占めたい"12の神薬"を教えてあげます」←これ😲】の続きを読む

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    1: 終国速報がまとめています。 2023/01/24(火) 19:52:10.68 ID:R/OzGvmR9
     日本のクルマの売れ行きが、'70年代後半と同じ水準まで落ち込んでいる―。そんな衝撃的なニュースが、年初から自動車業界に流れた。'22年の国内新車販売台数は、前年比5.6%減の420万台。前年割れとなるのは4年連続で、東日本大震災が発生して大幅減産となった'11年をも下回り、45年前の水準に戻ってしまった。

     一方で、躍進したのがインドだ。新車販売台数は前年比25.7%増の約473万台に達し、日本を追い越して中国、米国に続く世界3位に浮上。日本が長年守ってきた地位を奪う形となった。

     日本車の販売不振には、半導体不足による減産が大きく影響している。市場ニーズは回復しているが、それに対応できなかったのだ。特に落ち込みが激しかったのがトヨタである。乗用車の販売台数では同社の減少幅が最大で、12%減の約125万台だった。

     ただ、半導体不足は各国共通の事情ではあるものの、'22年の中国の新車販売は2%程度伸びた。GMも米国で新車販売を約3%増やし、トヨタを抜いて首位の座を奪い返した。言い訳が許される状況ではない。

     日本勢の不振の背景には、何があるのか。少子高齢化、若者のクルマ離れ……トヨタをはじめ、国内メーカー関係者の多くは、そうした外的要因を口にする。

    ■「EV」での出遅れ、中国からの「黒船」

     しかし最大のネックが、ついに一般の消費者にも浸透し始め、ガソリンスタンドの廃業が目立つ地方などで本格的にニーズが生まれている電気自動車(EV)で、日本勢が総じて出遅れていることにあるのは、もはや明らかだろう。

     '22年は日本国内でもEVの販売が前年比2.7倍の約5万9000台となり、初めてシェア1%を超えた。最も売れたEVは日産自動車が発売した軽EV「サクラ」の約2万2000台だが、独ベンツや韓国の現代自動車などの輸入EVは、前年比107倍となる約1万4000台売れている。

     トヨタは'22年、初のEV「bZ4X」を発売したものの、わずか1ヵ月でリコールとなった。早くからEVを市場投入してきた日産を除いて、日本の自動車メーカーは大きく後れを取っている。

    全文はソースでご確認ください。
    https://news.yahoo.co.jp/articles/45a2c6237c638907ae95d45f3bfe80a7ab5f3802

    【【悲報】現代ビジネス「日本の自動車産業は崩壊します!トヨタが世界一から転落するからよ!」←エッ!?😲】の続きを読む

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    1: 終国速報がまとめています。 2023/01/20(金) 20:27:20.14 ID:S16nXHOG9
    Japan risks turning itself into ‘Ukraine of Asia’ if it follows US’ strategic line
    日本は米国の戦略に従うなら日本はアジアのウクライナになるリスクがある
    日本は軍事力強化を正当化しようとしている。米国の戦略を踏襲し、地域情勢を危機にしているのは日本である。
    東京での動きは注意が必要である。日本がアジア太平洋地域で米国の手先になるなら、日本自身が東アジアのウクライナになることを警戒しなければならない。
    日本の岸田首相は土曜日、ワシントンでG7首脳と東アジアの安全保障環境について危機感を共有したとし、東アジアが次のウクライナになる可能性を指摘した。
    上海外国語大学、日本学科長のリアン氏は「東アジアが次のウクライナになる可能性」を述べる日本と米国の意図は中国の統一を妨げるということだという。
    米国と日本は引き続き中国の限界点を探り、中国に最初に武力を行使するよう挑発するだろう。
    リアン氏は、これは米国と日本が企てた陰謀だと指摘した。彼らは中国が武力行使しなければならないジレンマに陥らせ、中国が戦争を開始する責任を転嫁し非難したいと考えている。
    https://www.globaltimes.cn/page/202301/1283843.shtml

    中国官営メディア「米国と歩調を合わせる日本はアジアのウクライナになる」
    日本の岸田文雄首相は先日先進7カ国(G7、米国・日本・英国・フランス・ドイツ・イタリア・カナダ)の首脳らに
    「東アジアはウクライナの次になりかねない」として中国や北朝鮮に対抗する共同戦線の構築を呼びかけたが、コラムはそのことへの反論と解釈されている。
    上海国際問題研究所日本研究所の廉徳瑰所長は岸田首相による「東アジアは明日のウクライナ」発言について
    「米国と日本が意図するところは中国の統一(台湾統一)を妨害することだ」と指摘した。
    詳細はソース 2023/1/17
    https://news.yahoo.co.jp/articles/9d1f6fe43f2b61dad6226dd4a5231ca734b159e8

    関連
    岸田首相 「東アジアが次のウクライナになる可能性」
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1673882386/

    【【恐怖】中国官営メディア 「日本が米国戦略に従うなら、日本はアジアのウクライナになるけど、どうする?」←これ岸田さん、どうするの?😰】の続きを読む

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    1: 終国速報がまとめています。 2023/01/13(金) 22:56:54.04 ID:WXc0Ht2u9
    動画 中国の感染者「9億人」北京大研究所が報告 TBS
    https://www.youtube.com/watch?v=UkyMZHYb6TM


    新型コロナの感染が拡大した中国でおよそ9億人がすでに感染したという報告書を、北京大学がまとめたと中国メディアが報じました。
    中国メディアによりますと、北京大学の研究チームが今月11日時点で累計の感染者数がおよそ9億人に達し、感染率は64パーセントとする報告書をまとめました。
    地域別でみると、1位は甘粛省で、感染率は91パーセント。2位の雲南省は84パーセント、3位の青海省は80パーセントと、いずれも中国の西部でした。
    報告書に関する記事は現在、一部のサイトからは削除されており、このような試算が広がるのを警戒した当局が情報を統制している可能性もあります。

    詳細はソース TBS 2023/1/13
    https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/275268?display=1

    【【終国】北京大学「中国のコロナ感染者は9億人!!」中国当局「消せ消せ消せ消せ!!!」←エッ!?😲】の続きを読む

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    1: 終国速報がまとめています。 2022/12/15(木) 22:11:57.68 ID:iktQEipD0 BE:271912485-2BP(1500)
    中国SHEIN創業者、世界的富豪の仲間入り-4人で資産400億ドル

    ファストファッションを手掛ける中国のオンライン小売り大手、シーイン(SHEIN)は先月、日本初の常設店舗を東京・原宿にオープンした。ラルフローレンやグッチ、ルイヴィトンなど世界的高級ブランドの旗艦店が軒を連ねる表参道に程近いキャットストリート沿いにある2階建ての店舗だ。

    シーイン原宿店は移り変わりの激しいファッション界における成功の象徴というだけでなく、同社を創業した4人が驚くべきスピードで築き上げた巨大な富の証しでもある。

    1967年に「ポロ」ブランドを生み出したラルフ・ローレン氏はビリオネアになるのに30年かかったが、シーイン創業者の1人で最高経営責任者(CEO)を務める許仰天(クリス・シュー)氏は10年足らずで世界有数の資産家の仲間入りを果たした。ブルームバーグ・ビリオネア指数によれば、同氏のシーイン持ち分が3分の1程度と想定すれば、資産額は少なくとも235億ドル(約3兆1800億円)に上る。

    創業者4人の資産を合わせれば400億ドル近くとなり、初期投資家の一角で大口出資者でもあるタイガー・グローバルは20倍を超える投資リターンを手にした。

    Z世代

    中国東部の山東省で1983年に生まれた許氏は大学で国際貿易を学び、オンラインマーケティング企業で短期間働いた。その後、2008年に2人のパートナーと共に女性用衣料・アクセサリーを販売する最初の電子商取引ベンチャーを始めた。

    この事業はうまくいかなかったが、当時の仲間との出会いが10年後のシーイン設立につながった。創業メンバーの苗苗、顧暁慶、任暁慶の3氏は現在、同社の業務運営や商品開発、サプライチェーン管理を担当。推定7.6%の持ち分に基づけば、各自の資産は50億ドル強だ。同社の公式サイトに3人に関する情報は掲載されていない。

    続く
    https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-12-14/RMT6PMT0G1KW01
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