キムチにしたら甘くなくても問題ないやろ！
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2023.09.17. 午前5時01分

2年前の2021年、「韓日逆転」という言葉が流行した。実際、日本が自ら
警戒心を持つために韓国に押されることができるという話を先にしたのだが、
韓国ではいよいよ韓国が日本よりもよく暮らす国になり、経済回復の見通しがない日本は
今後ずっと私たちを超えることができないという甘い言葉が注がれた。
そんな日本とはあえて経済協力のようなこともする必要がないという。

ところがわずか2年ぶりに大きく変わった。今年は日本の経済成長率が
25年ぶりに私たちを追い越すというニュースで再び「韓日逆転」が話題だ。
事実、2021年には韓国の経済順位が上昇したというより、日本の順位が下落したことによる一種の錯視に近かった。
経済規模の面では相変わらず格差が大きく、両国の企業が本格的な経済協力から恩恵を受ける機会は数多い

悲劇的な過去史があり、葛藤要因が相続する隣接国日本に対して、我々は常に競争意識が強く、
最近は根拠が弱い優越意識に陥る場合もある。日本に対する政治、社会、文化、経済に対して重複が積もった誤解と偏見が鈍い。
しかし今、韓日関係は新しいパラダイムに進むべき時期になった。

そのためには日本を正しく知らなければならない。そうしてこそ、関係改善に伴う実益もよく得ることができる。

　ジャニーズ事務所の創業者である故ジャニー喜多川氏による性加害問題を巡り、同事務所のタレントをCMに起用してきた企業が、次々と撤退している。


「キリンホールディングス、アサヒグループホールディングス、サントリーホールディングス、日本航空、日本マクドナルドなど大手企業が次々と契約の打ち切りや、今後は契約の更新をしないと宣言しています。各社ともに、『今後の改革や取り組みを確認した上で判断する』としていますが、一体どのような状況であれば“再契約”が可能なのか、不透明です。当面の間、ジャニーズタレントを使った大規模なCMやキャンペーンが展開されることはないでしょう」（芸能記者）


　とはいえ、企業の宣伝活動が消えて無くなるわけではない。ジャニーズのあけた穴を埋めるのは誰になるのか。


「間違いなく韓国のアイドルグループでしょうね」


　と語るのは、現地紙記者だ。


「なかでも『HYBE』という韓国の大手芸能事務所が“次のジャニーズ”になるのではないでしょうか。同社は、今や世界的な人気を誇るBTSを輩出した事務所です。すでにテレビ各局はこぞって“HYBE詣で”をしている状況です。7月に放送された『THE MUSIC DAY』（日本テレビ系）では局アナが韓国にあるHYBEの社屋まで出向いて、番組を中継したほどですからね。特に今の10代、20代には、ジャニーズとは比べ物にならないくらいの人気を誇っています。契約内容が悪くなければ、CMオファーを“受けてくれる”可能性もあるでしょう」


　具体的に、CMに登場する可能性の高いアーティストは誰なのか。


「もちろん、いちばんはBTSでしょう。特にジュングクとVが起用されやすいのでは。しかし、メンバーの中には入隊している者もいますし、世界的に人気なので、スケジュールを取れない可能性があります。


　ほかには、HYBEの日本支社であるHYBE JAPANに所属している唯一のグループ『＆TEAM(エンティーム）』も有望です。同グループのメンバー9人のうち、7人が日本人ですし、実際に7月には、UHA味覚糖の『ぷっちょ』のCMキャラクターに起用されています」（前出・現地紙記者）


　すでに日本で“地盤”を固めつつある事務所もある。


「JYPという事務所です。女性アイドルですが、『NiziU』は社会現象になりましたし、同事務所の男性アイドルグループ『Stray Kids』はジャニーズを抜く勢いの人気があります。ほかには、『NCT127』のユウタのインスタグラムのフォロワー数は日本人男性のなかでトップです」（芸能記者）


　芸能界の“韓国シフト”はすでに始まっていた。今後はその流れが加速するという。


「ここ最近も広告業界ではジャニーズの人気は陰りが出ていましたからね。しかし、日本の芸能界の“トップ”であるジャニーズには安心感もあるし起用しやすいという理由もあったんです。しかし、ここにきて性加害問題ですからね…。逆に、韓流系の事務所からすれば、性加害問題は“ビッグボーナス”ということになるでしょうね。比較対象となるジャニーズを起用できないのだから、CMの契約金をつりあげることもできますから」（前出・芸能記者）


　まさに弱肉強食の芸能界だ。