終国速報 ~ もう終わりだよこの国 ~

「日本のダメ」「他国のダメ」なところを紹介する5chまとめブログです。基本的になんJ / VIPのスレッドから記事を作っています。

    生活

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    1:   2020/09/07(月) 12:49:09.12 ID:DktrIcy+0
    あの時からワイは成長しました
    hair_hage_touchoubu

    【ワイ(18)「ハゲ、つるつる~んwww」ワイ(27)「人の身体的特徴を笑うのはガキのすること」←これ😉】の続きを読む

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    1: 風吹けば名無し 2021/12/19(日) 05:40:02.95 ID:3tcjxG2h0
    コロナ以降増えたよな
    自分さえ良ければ他は知らんわみたいな奴

    sabetsu_josei

    【【終国】日本人、なんだか嫌な奴ばっかになってしまう】の続きを読む

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    1: 以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします 2021/07/26(月) 20:08:55.207 ID:EhIFEZ7ud
    エントランスからもう臭いし狭すぎクソわろたwww部屋もくせぇwwトイレとシャワーセット浴槽なしせめぇww
    car_truck_hikkoshi

    【【不憫】ワイ、都内で家賃4万円の部屋に今日引っ越したんだけど、後悔している。】の続きを読む

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    1: 愛の戦士 ★ 2022/01/26(水) 21:06:36.30 ID:VtG4W5ww9
    幻冬舎 1/26(水) 9:31

    少子高齢化が進む日本社会。新型コロナ感染拡大により先の見えない日々が続くなか、現役世代の間では、「学校にも行かず、働いてもない」人々が増加しています。内閣府の調査より見ていきましょう。

    日本の「若年無業者」の実態
    内閣府は令和3年6月、『子供・若者白書』を発表しています。同調査には、「若年無業者」、そして「若年引きこもり」の実態を調べています。さっそく見ていきましょう。

    若年無業者とは、「家事・通学せず、かつ就職をしていない人」を指します。いわゆる「ニート」と呼ばれる存在です。同発表によると、15歳~39歳の間の若年無業者は全国で「87万人」。当該人口に占める割合は2.7%となりました。前回の調査時(平成27年)は75万人でしたから、10万人超増加しています。

    細かい内訳は、男性「53万人」、女性「34万人」。年齢別には、15~19歳「19万人」、20~24歳「18万人」、25~29歳「14万人」、30~34歳「18万人」、35~39歳「18万人」となっており、男性の無業者が多い一方、年齢間での大きな差は見られないことが分かります。

    若年無業者のなかには、働きたい気持ちはあるものの、求職活動をしていない人々が存在します。「なぜ働かないのか?」、彼らにその理由を聞いたところ、全年齢で最も多かったのは「病気・けがのため」33.5%。

    そして「知識・能力に自信がない」11.8%、「急いで仕事につく必要がない」7.3%、「探したが見つからなかった」6.3%、「学校以外で進学や資格取得などの勉強をしている」同6.3%、「希望する仕事がありそうにない」4.9%と続きます。

    病気・けがに次いで、「知識・能力に自信がない」が働かない理由になっている現況。同アンケートの年齢別内訳を見てみると、「知識・能力に自信がない」と答えた人の割合は15~19歳が7.9%、20~24歳が12.0%、25~29歳が13.4%、30~34歳が15.8%、35~39歳が12.2%です。本来働き盛りであるはずの20代が、自身への信頼を失っているのです。

    若年層の引きこもりは「54.1万人」
    若年無業者と同じく語られるのは、「引きこもり」の問題です。同調査によると、15~39歳の引きこもり推定数は「54.1万人」。「自室からほとんど出ない」、「自室からは出るが、家からは出ない」、「ふだんは家にいるが、近所のコンビニなどには出かける」、「ふだんは家にいるが、自分の趣味に関する用事のときだけ外出する」と回答した方々の総数となっています。

    この現状について厚生労働省は「若年無業者等が充実した就業生活を送り、我が国の将来を支える人材となるよう」、さまざまなサポート事業を展開しています。

    たとえば、「地域若者サポートステーション」。働くことに悩みを抱える15~49歳の方の相談に乗ったり、コミュニケーション訓練をしたりする支援です。企業の就労体験をすることもできます。

    通称「サポステ」は全国各地に設置されています。働き方、生き方について、悩みを抱える当事者・家族・関係者への支援の輪が、さらに広がっていくよう、社会全体の協力が求められています。

    GGO編集部
    https://news.yahoo.co.jp/articles/ad569cde10445ee025c94e83eef1ba7f3ccb4275

    ★1:2022/01/26(水) 10:55:04.79
    ※前スレ
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1643194513/
    gorogoro_neet

    【【終国】日本で「働かない15歳~39歳」が急増しているワケ★10】の続きを読む

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    1: 記憶たどり。 ★ 2022/01/24(月) 19:39:08.05 ID:DWu7jSR89
    https://news.yahoo.co.jp/articles/f2fdaf9b9a726fc84092f8a2a97cdcb321ce5885

    親の収入や学歴は、子どもの運動能力と相関していることがわかってきた。
    筑波大学体育系教授の清水紀宏さんは「親の収入や学歴が低いほど、子どもの運動能力も低くなる傾向がある。
    こうしたスポーツ格差は深刻な問題になりつつある」という――。

    【図表をみる】「クラスの人気者」の条件(小学校高学年)
    https://president.ismcdn.jp/mwimgs/0/6/710wm/img_064e5f7de0b1b6c5f9bcf367e1602d02410926.jpgno title


    ※本稿は、清水紀宏編、春日晃章、中野貴博、鈴木宏哉『子どものスポーツ格差 体力二極化の原因を問う』(
    大修館書店)の一部を再編集したものです。

    ■学力が低い子どもは体力がない傾向にある

    ここからは、児童生徒及び保護者へのアンケート調査と体力・運動能力の測定データを関連づけて分析した結果を中心に
    紹介する中で、①スポーツ格差の存在(格差はあるのか)、②スポーツ格差の原因、③スポーツ格差が子どもたちに及ぼす
    影響などについて明らかにしていきたいと思います。

    お茶の水女子大学(2014)が文部科学省による平成25(2013)年度の全国学力・学習状況調査(ナショナルビッグデータ)と
    補完的に実施した保護者用調査のデータを結合させて、家庭背景による学力格差の状況を明らかにして以降、
    学力格差の存在はもはや揺るぎのない現実と認識されています。しかし、体力・運動能力のデータについては、
    未だ非公開のため体力や運動能力が子どもたちの家庭背景とどのように関係しているのかについては、未知のままです。

    しかし、特に近年になって体力と学力・認知機能との関係性に着目した研究が国内でも少しずつ進められています
    (東浦・紙上、2017)。

    例えば、春日らの研究グループは、スポーツ庁の全国体力・運動能力、運動習慣等調査と文部科学省の
    全国学力・学習状況調査のデータを用いて体力と学力の関連性を分析し、小・中学生ともにすべての学力項目
    (国語の基礎・応用問題、算数・数学の基礎・応用問題及び学力合計)と体力合計点との間に有意な関連(0.1%水準)が
    認められることを2019年開催の日本体育学会第70回大会において発表しました。

    このように国内外の研究成果ともに、体力と学力が有意に関係していることを明らかにした研究が多くなっています
    (ただし、完全に見解が一致しているわけではありません)。

    そこで、本調査の対象者にも同様の関連が見られるのかを分析した結果が図表1、図表2になります。

    今回の調査では既述の通り、学力テストの実測値を取得しませんでしたので、児童生徒自身によるによる
    学力の自己評定を「上の方」から「下の方」までの5件法で回答してもらった結果を使用しました。

    学力の段階別に体力得点を比較(一要因分散分析)したところ、小学校高学年では、握力とボール投げを除く
    すべてのテスト種目で、中学生では握力を除くすべての種目で有意な関連が認められました
    (特に、反復横跳びとシャトルランは学力と関連が強い)。

    ■体力が向上すれば学力も向上するという研究もある

    また、小学校高学年よりも中学生において、学力の高低による体力差は拡大していました
    (特に学力低位の生徒の体力が低い)。このことから、学力の低い子どもは体力・運動能力も低い傾向があること、
    また、この傾向は学年が進むにつれて顕著になる傾向にあることが明らかとなりした。

    先行研究では、学力と体力の因果関係(どちらが原因でどちらが結果か)についても検証が進んでいます。
    日本の子どもを対象にした縦断的研究では、運動部に所属して体力が高まると学業成績が向上し、
    運動部を途中退部すると学業成績が下がったことから、運動することが体力を高めるだけでなく、
    体力の変化が学力の変化を引き起こす要因であると考えられています(石原、2020)。

    今回の分析結果と先行研究の成果を踏まえると、教育関係者が関心を寄せる学力問題(学力低下や
    学力格差)の改善に向けた一方策として、体力低下傾向に歯止めをかけ、体力・運動能力の二極化傾向を
    改善することが有効だといえるのではないかと考えます。

    つまり、体力問題への対応が、同時に学力問題の解決につながっていくということです。

    ※以下、全文はソースで。

    【【終国】最新研究「親が低年収だと、子は学力だけでなく運動能力も低くなります」←これ😢】の続きを読む

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